大阪・関西万博「落合館」のコンテンツを制作する株式会社サステナブルパビリオン2025、半導体・サイバーセキュリティリーダーのマクニカからの資金調達

東京・品川に本拠を置く株式会社サステナブルパビリオン2025（以下、サステナブルパビリオン2025）は、12日、直近のラウンドで株式会社マクニカ（以下、マクニカ）から資金を調達し、技術協力の契約を締結したと発表した。この資金調達と契約締結は、大阪・関西万博シグネチャーパビリオン「null²」のコンテンツの一つであるデジタルヒューマンID基盤「Mirrored Body™」の開発拡大とそのプラットフォーム構築を加速する目的で行われたものだ。

サステナブルパビリオン2025は、落合陽一プロデューサーのコンテンツを会期後も継続的に活用していくことを⽬的に設立され、大阪・関西万博のシグネチャーパビリオン「null²」のコンテンツの一つである究極のID基盤「Mirrored Body™」の開発とその社会的な活用を目指している。「Mirrored Body™」は、NFT技術を用いた代替が不可能なデジタルヒューマン型ID基盤で、これによりキャッシュレス決済や健康データ管理など多様な用途での高スループットな顧客体験を提供することが期待されている。この安全性を確保するため、マクニカのセキュリティ技術との共創が行われる予定である。

資金調達による基盤技術の開発とサービス開発のための実証検証、そして2025年の大阪・関西万博に向けた「Mirrored Body™」のプロダクト化と展開、さらに2025年以降の事業共創パートナーの拡大および資金調達活動の継続が計画されている。

マクニカは、半導体、サイバーセキュリティを核とした最新のテクノロジーをトータルに取り扱うサービス・ソリューションカンパニーで、世界23カ国/地域81拠点で事業を展開し、50年以上の歴史の中で培った技術力とグローバルネットワークを活かしている。

サステナブルパビリオン2025については、デジタルとフィジカルの垣根を越えて、人々が体験できる時間や空間を拡げることを目指している。デジタルヒューマンの概念を進化させる「Mirrored Body™」の開発とその標準化、社会的に活用できるプラットフォームの構築が進行中である。