VLP Therapeutics Japan株式会社、東洋インキSCホールディングス株式会社などからの資金調達を発表

東京都港区を本拠とするVLP Therapeutics Japan株式会社（代表取締役：赤畑渉、以下「VLPTジャパン」）は本日、新たな資金調達を達成したと発表した。資金調達の主体となったのは東洋インキSCホールディングス株式会社や双日株式会社、株式会社ワイエムシィ、一般財団法人阪大微生物病研究会である。この一環として行われた第三者割当増資による資金調達は、同社の母体であるVLP Therapeutics, Inc.（本社：米国メリーランド州、CEO：赤畑渉、以下「VLPT」）によるがん治療ワクチンやマラリア、デング熱等の感染症予防ワクチンの開発加速、そして福岡県久留米市にて2024年から25年の間に稼働開始を目指す治験用ワクチン製造拠点の整備を目的としている。

VLPTジャパンは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）、インフルエンザ、デング熱等のワクチンの研究開発を行っている。その一方、米国本社のVLPTはがん治療ワクチンやマラリア、デング熱等感染症の予防ワクチンの研究開発を主な業務としている。二つの組織が協力し、互いに技術を高め合うことで、治療ワクチンや予防ワクチンの開発を加速させている。

ワクチン開発に必要な施設として、久留米市に治験用ワクチン製造拠点の設立を計画している。開始予定の2024年から25年にかけての間に稼働開始を見込んでおり、ここで生産されるワクチンは全世界に向けて提供されることとなる。

今回の資金調達により、VLPTジャパンは研究開発を一層加速させるとともに、ワクチン製造拠点の整備も着実に進めることが可能となる。早急な製造拠点の完成と共に、ワクチンの大量生産を開始し、がん患者や感染症からの予防に一層貢献することが期待されている。